B1 研究情報の積極的な国際発信、教員や研究員の積極的な国際公募

大阪大学とその研究者の研究成果が正当に評価されるためには、研究情報を積極的に国際発信し、知名度を上げることが必要です。 そのために、研究大学強化促進事業では研究成果の国際的発信支援事業、若手教員等ホームページ作成支援事業、国際合同会議助成、教員等の採用における国際公募手続き支援事業(英文対応)、および、学内関連事業の支援を行っています。

①研究成果の国際的発信支援事業

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目的:

若手研究者・女性研究者・外国人研究者を対象に、海外の学術誌への英語論文の投稿を支援することにより、研究成果の国際的発信力を一層高め、大阪大学の研究力の強化を促進すること。

担当URA:

◎姚 馨(ヨウ シン)
 望月 麻友美、大屋 知子、高野 誠、川人 よし恵、池田 雅夫

a. 英語論文の投稿支援
b. セミナー・ワークショップ
  • 若手研究者のための英語論文執筆スキルアップセミナー
  • Trends in Scientific Journalsセミナー
  • 英語論文投稿における査読対策セミナー
  • プレゼンテーションのスキルアップセミナー
  • 受理されやすい科学論文の書き方セミナー
  • Natureや一流国際誌へ挑もう:Springer Nature Publishing Academy
  • ②若手教員等ホームページ作成支援事業

    HPSupport

    目的:

    若手教員・女性教員・外国人教員(以下「若手教員等」という。)がホームページ(英語版も含む)の設置を手段・ノウハウ・運用の3方面から支援することで、研究者としての情報発信を継続し、研究者コミュニティの内外で十分なプレゼンスを保つ礎を作ること。

    担当URA:

    ◎岩崎 琢哉


    ③国際合同会議助成

    InternationalConferenceSupport 本学の更なる国際化に寄与することを目的に、本学と高度な研究を展開している海外の大学や研究機関の研究者との間で行われる国際会議、例えば、シンポジウム、セミナー、会議等の開催を支援することにより、国際共同研究、ジョイントラボ、研究者の派遣・受け入れ、共同調査などの活動につながり、大阪大学の更なる国際化と研究力の向上と促進すること。

    担当URA

    ◎望月 麻友美


    取組実績

    本事業項目の取組実績は以下のとおりです。

    (平成28年度)

    (平成28年度11月1日現在までの取組実績)

    大阪大学とその研究者の研究成果が正当に評価されるためには、研究情報を積極的に国内外に発信する必要があります。そのため、大型教育研究プロジェクト支援室では、① 研究成果の国際的発信支援プログラム、② 若手教員等ホームページ作成支援事業、③ 国際合同会議助成等を通じて、積極的な情報発信に努めることとしています。また、今年度は、英国の科学情報雑誌New Scientistが主催するロンドン科学の祭典"New Scientist Live"に出展しました。国内7機関(京都大学、九州大学、沖縄科学技術大学院大学、東京大学Kavli IPMU、理化学研究所、国立天文台、海洋研究開発機構)とともにパビリオン"Best of Japan Science"を出展しました。本学教員による研究紹介のライブトーク開催、本学の国際業務担当教員とURA計3名が本学の最先端の研究情報などを紹介しながら機関ブース対応を行い、大学、研究機関、企業関係者及び一般の来場者約600名に向けて本学の研究情報を発信しました(詳細はこちら)。

    ① 英語論文の投稿支援
    理学研究科、産業科学研究所等異なる分野の17名の研究者(内訳:若手7名、女性8名、外国人2名)に対し、18件の論文を海外学術誌に投稿する際に必要な英文校正(1年以内の再校正含む)や投稿前ピアレビュー費用の支援を始め、博士号を持つURAによる校正内容のダブルチェック、査読コメントへの対策やリジェクトの場合の相談等を実施した。

    ➁ 若手教員等ホームページ作成支援事業
    若手教員等ホームページ作成支援事業については、10月25日現在 13 名からの申請があり 11 名を採択した。内訳は、若手7名、女性6名となっている。過年度の採択分と合わせて 30 サイトが稼働中である。研究分野や研究者としての実績段階(助教や准教授といった職位ステータスによって示される)によって研究広報に必要なウェブサイトの構造や機能、掲出する情報量やその対象(読者)設定等が異なることは、本事業の開始当初から予想されていたが、事業の 4 年度目を迎えて支援側にもますますノウハウが蓄積している。当初から着目していたウェブサイトの制作コストであるが、現時点で作業効率に優れた内製手法がほぼ確立しており、採択からサイト公開までのワークフローも、外注を中心とした当初の流れとは異なっている。今後は内製と外注を併用してのトータルのコスト低減を進められる目途が立ったといえる。昨年から着手した、ウェブサイト設置前のコンサルテーションについても、試行的実践を積み重ねた結果、アカデミアの外で広く実践されているビジネスシーンにおける個人の目標管理手法などを導入できる部分があり、研究者自身の問題意識やライフプランを反映したウェブサイトの構築につなげうることもわかってきた。

    ③ 国際合同会議助成
    外国の大学との合同シンポジウムの開催を通じて将来の共同研究やクロスアポイントメント制度などの活用につなげる趣旨の学内助成、国際合同会議助成を実施し、平成28年度前期では6件(文学研究科、法学研究科、言語文化研究科、蛋白質研究所、接合科学研究所)、後期では9件(文学研究科、工学研究科、言語文化研究科、産業科学研究所、接合科学研究所)、計15件を採択し、順次会議を実施している。それらの各相手校の所在地は、中国、韓国、タイ、シンガポール、インドネシア、米国、英国、ニュージーランド、フランス、ドイツ、オランダ、ベルギー、スロバキア、ノルウェー、イラン・イスラム共和国であった。実施した15件中4件は、相手機関での開催であった。

    (平成27年度)

    大阪大学とその研究者の研究成果が正当に評価されるためには、研究情報を積極的に国内外に発信する必要があります。そのため、大型教育研究プロジェクト支援室では、① 研究成果の国際的発信支援プログラム、② 若手教員等ホームページ作成支援事業、③ 国際合同会議助成等を通じて、積極的な情報発信に努めることとしています。

    ① 英語論文の投稿支援
    基礎工学研究科、保健センター等17分野30名の研究者(内訳:若手10名、女性16名、外国人4名)に対し、35件の論文を海外学術誌に投稿する際に必要な英文校正(1年以内の再校正含む)や投稿前ピアレビュー費用の支援を始め、博士号を持つURAによる校正内容のダブルチェック、査読コメントへの対策やリジェクトの場合の相談等を実施した。

    ② 若手教員等ホームページ作成支援事業
    若手教員等ホームページ作成支援事業については、3月31日現在9名からの申請があり、8名を採択した。内訳は、若手5名、女性3名となっている。過年度の採択分と合わせて 25 サイトが稼働中である。研究分野によって研究広報に必要なウェブサイトの構造・機能が異なるだろうことは、若手教員等ホームページ作成支援事業の開始当初から予想していたが、事業の3年度目を迎えてある程度の傾向がつかめた。若手教員等ホームページ作成支援事業の持続可能性を高める意味での、ウェブサイトの制作コストを抑制する手法と合わせ、本事業がカバーするウェブサイト設置前のコンサルテーションや、運営フェイズでの助言等において展開可能なナレッジの蓄積とノウハウ化に向けた作業にも着手した。

    ③ 国際合同会議助成
    外国の大学との合同シンポジウムの開催を通じて将来の共同研究やクロスアポイントメント制度などの活用につなげる趣旨の学内助成、国際合同会議助成を実施し、平成27年度前期では5件(文学研究科、蛋白質研究所、接合科学研究所、医学系研究科、 基礎工学研究科)、後期では7件、計12件を採択し、会議を実施した。それらの各相手校の所在地は、タイ、中国、オーストラリア、アメリカ、ノルウェー、フィンランド、韓国、スリランカ、フランス、イタリア、オランダ、イギリス、スウェーデ ン、シンガポール、ベルギーであった。実施した12件中9件は、相手機関での開催であった。

    (平成26年度)

    大阪大学とその研究者の研究成果が正当に評価されるためには、研究情報を積極的に国際発信し、知名度を上げる ことが必要である。そのために、若手研究者の英文論文の作成(22件)やホームページの充実(9件)などの支援と ともに、将来の共同研究につなげるという趣旨で外国の大学との合同シンポジウムを平成25年11月~平成26年 3月に10件開催した。それらの各相手校の所在地は、スウェーデン、スイス、米国・オランダ・英国・ベルギー、 韓国・中国、シンガポール、イギリス、香港・韓国・オーストラリア・米国・フィンランド・スウェーデン・イスラ エル、英国、ドイツ、台湾・中国・米国・フィリピン・マレーシア・シンガポールであった。
    また、学長・理事等 が国際的大学コンソーシアム等に出席し、積極的に情報発信を行った。それらの会議は、APRU(環太平洋大学協会)、 第8回日中学長会議、第4回日露学長会議、AEARU(東アジア研究型大学協会)、第2回日本・インドネシア学長 会議、神戸大学、京都大学、大阪大学の3大学産学官連携シンポジウム(ハノイ)、RU11研究担当理事・副学長 懇談会によるLERU(欧州研究大学連盟)との意見交換会である。
    これらのほかに、大学のホームページの検索 機能と研究情報登録機能の高度化と国際発信の安定な運用実現のためのバージョンアップを行った。