Bメニュー（後半５年間）
Ａメニューと効果的に組み合わせて実施する、その他の研究環境改革の取組

(2) 研究環境の国際化と外国人研究者の支援

1国際共同研究拠点の強化［4］ （国際ジョイントラボの増設）

目的：

海外の研究機関等において最先端の研究を展開している外国人研究者と本学の研究者との共同研究を支援することにより、研究力を一層高めるとともに、大阪大学のグローバル化を促進することを目的としています。具体的には、令和4年までに80ラボの設置を目標にしています。

担当部署：
研究推進 部研究推進課 研究プロジェクト推進係

取組実績

本事業項目の取組実績は以下のとおりです。

（令和３年度）

令和2年までに自主経費を含めて設置したものが103ラボを数えました。プロジェクトの目標を達成した場合はラボを終了することとしております。その結果，令和3年度では，98ラボとなりました。令和4年度の目標である80ラボを令和元年には達成し、現在では解散を含むライフサイクルのフェーズにあります。コロナ禍に伴い国際間の往来が十分にできない状況にありましたが、リモート研究環境を活用することで国際共同研究を進めました。

（令和２年度）

令和元年度までに自主経費を含めて設置した88ラボ（研究者の退職により１拠点廃止）に加え新たに15ラボを設置し、令和４年度の目標である80ラボを大きく超えた103ラボとなりました。

（令和元年度）

国際共同研究の深化を図るため、世界で活躍している研究者と共同研究を行う国際ジョイントラボを大阪大学内に増設しました（国際共同研究促進プログラム）。具体的には、平成30年度までに自主経費を含めて設置した62ラボに加え、新たに27ラボを設置し89ラボとなり、令和4年度の目標である80ラボ を達成しました。

（平成30年度）

平成29年度までに自主経費を含めて設置した57ラボの内、継続しなかった7件を除く50件を引き続き運営しました。加えて、平成30年度は新たに13件を本補助事業で設置しました。平成30年度に設置した国際ジョイントラボの相手方研究者の所属機関の国／地域は、米国、英国、ドイツ、オーストラリア、中国、シンガポール、フィリピン、インドネシア、インド、ベトナム、ロシアでした。